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一括査定見積りとは?

 
2018/10/21
 

一回の画面入力や申込みなどで、複数の業者に対し査定見積りを依頼するサービス。

一般的には無料が基本であり、またあくまで査定サービスなので、査定をしてもらったからと言っても決してその業者などに売却をする必要はない。

尚、査定情報の入力フォームやこれら一括査定を運営するのは仲介業者であり、実際に査定業務にあたるのはその仲介業者に加盟、もしくは提携する業者(地方、又はチェーン店の買取り専門店、中古車販売店、自動車メーカーディーラー等)になる。

大手仲介業者例 /2014年9月時点

  • カービュー。 国内最大規模級の自動車情報サイト。 Yahoo!JAPANと業務提携しており、Yahoo!自動車はヤフー株式会社とカービューとの協力運営サイトになる。 自動車SNS ”みんから” でも有名。
  • ウェブクルー。 ズバット車買取比較というサイトなどを運営。 他にも自動車保険比較サイトなども運営し、企業的には上場企業となる大手系。
  • カーセンサー。 中古車情報誌、及び中古車情報サイトでは有名処。 母体はリクルート。 ちなみに知る人ぞ知るが、あの大手 ”価格コム” と業務提携しており、価格コムでの一括査定は このカーセンサーが受け持つ。

これらサービスは一度の画面入力などで一度に多くの査定見積りなどが届く、もしくは得られる(但しあくまで概算)、又は査定依頼できるため、

より高く愛車を売りたい、もしくは売るための比較検討に重宝・適すが、(ちなみに下取りに関しても、下取りは実質 ”販売店の買取り” であるため、次期愛車の購入先の販売店に下取りしてもらうか、もしくは高額オファーがあれば他店買取りでも、、、 といった具合に、下取り車価値のより高額追求にもなる 【⇒ 近似・類似例】)

その他メリット面 ///

  • いちいち買取り店や査定してくれるお店などを探さなくて済む。
  • 業者側も一括査定利用を前提に受けているので、査定に対する競争意識が強い。
  • 大手企業が仲介するだけに(大手系のみ)、加盟店も比較的厳選(色々な意味で)されたお店のみで構成されていると思われる。

しかし一方で、実際の細かい査定結果はもちろんの事、概算に関しても現車を見てから・・ という事も多く、

あまりにも多くオファーがありすぎるといちいち査定に立ち会う時間が大変だ、、、 とか、

立て続けに電話連絡が来るなどの意外な時間が取られこれまた対応も大変、、、 とか、

申込み以後 積極的な営業の連絡が来る、、、 とか、

有効性・利便性高いサービスであるがゆえのちょっとしたデメリット?面をも併せ持つ。(なおこれら一括査定は、基本的には査定の依頼であるため、見積りの方法は各業者によってまちまち。 またインターネット上で全て完結するサービスではない事には予め十分なご留意のほどを願います

その他デメリット?面 ///

  • 地域によっては加盟店が少ない場合もあり、そういった場合ではやや効果薄。
  • 自動車に全くの無知の場合、申込フォームへの入力がけっこう大変かも。
  • いきなり個人情報を求められるので、その辺りちょっと色々と気にかかる。 ただ近年は匿名系サービスも増えて来ており、やや抵抗感低いサービスも増加中。

ただ営業の電話などは査定アップのチャンスとも取れ、

まあ必要のないときの攻撃的営業はイヤなものだが、転じて必要となった時の攻撃的営業は それだけ相手が欲しいという = 高額査定のチャンスともとれ、

営業される場を利用し、こちらも遠慮することなく大胆な駆け引きを持ち出せるとも。(実際私の知人は、こういった系の査定サービスを利用した際、掛かってくる電話全てに徹底的に価格交渉をし、競合させ、とある車屋さんの下取り価格よりも随分と高額な値で買い取ってもらってました ^^; ちなみにそのアドバイス元は、、、 何を隠そうこの私。。。)

つまり軽い気持ちだと色々と大変な面もあるようだが、逆に本気であればあるほど これほど素晴らしいサービスはなかなか他にない。 と。 また活用次第では、その価値も随分と増幅されるであろうサービスとも。

ちなみにこういった一括査定も、それらサービスが誕生して既に10年は経過していると思われ、

まあネット上でも色々とウワサもあるようだが、、

ただそれらサービスの真意はやはり利便性高く優れているゆえ、現昨今においても衰えるどころか増す増す勢い付く一方で。。。

まあそれら環境なども考慮しつつ、色々と重々ご検討されました上にて

まあ以上ご参考などまでに。

2015年2月追記—
これら自動車の買取りサービスの普及増大に伴い、2014年秋頃から ”JPUC” という団体が発足されたようで、なおこれらの発足により、今までなかった買取り業界に対するガイドラインなどが新たに設けられるようになり、よってこういった査定サイトなどの利便性がより良くなってまたさらに普及増大へ向かう事でしょう。

 

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